成約率が下がると、営業担当者の話し方やクロージングを見直したくなるかもしれません。もちろん、商談の改善が必要な場合もあります。しかし、数字が悪いという結果だけでは、何を直すべきかは決められません。

私自身、営業スタッフの育成と改善に取り組む中で、商談の進め方が担当者ごとに異なり、伝えるべき内容が抜けたり、伝えるタイミングによって意味が変わったりする場面を見てきました。

大切だったのは、担当者の能力を一括りに評価することではなく、問い合わせから成約までの数字と、商談の中の行動を分けて確認することでした。

成約率が低いからといって、商談だけが原因とは限らない

成約率は、一般に成約件数を対象となる商談件数で割って計算します。ただし、問い合わせ数を分母にする会社もあります。まずは自社で使う指標の定義を揃えなければ、担当者間や期間間で正しく比較できません。

問い合わせが少ない、予約につながらない、来店や商談への参加が少ない。こうした問題がある場合、商談中のトークだけを改善しても、売上全体の課題は残ります。

たとえば、問い合わせ100件、予約60件、商談実施48件、成約12件という数字を仮定します。これは説明のための架空例であり、私の実績ではありません。この場合、商談実施からの成約率は25%、問い合わせからの成約率は12%です。同じ「成約率」という言葉でも、何を分母にするかで見える問題は異なります。

最初に、問い合わせから成約までの数字を分ける

確認したいのは、問い合わせ数、予約数、実際の商談数、成約数、契約単価です。

問い合わせから予約に進む割合が低いのか。予約後の来店・参加が弱いのか。商談後の成約が課題なのか。数字を段階ごとに分けると、改善する場所の候補が見えてきます。

ただし、数字だけで原因を確定させることはできません。例えば予約率が低くても、問い合わせの質、連絡のタイミング、案内内容など複数の可能性があります。数字は問題が起きている場所を示し、その理由は現場の記録や会話を見て確かめる必要があります。

商談の構成が毎回変わると、改善点を特定しにくい

私が見直した現場では、商談が担当者ごとにカスタマイズされ、基本構成が一定ではありませんでした。お客様に合わせて話すこと自体は、悪いことではありません。

問題は、確認すべき内容が抜けたり、重要な説明を伝える順番が適切でなかったりしても、その違いを振り返る基準がなかったことです。

ある担当者は価格を早く説明し、別の担当者はお客様の希望を深く聞いてから提案する。どちらが常に正しいとは言えませんが、何を理解してから説明したのかが見えなければ、成果の差を検討することも難しくなります。

そこで、商談を一つのまとまりとして評価するのではなく、段階に分けて考えるようにしました。

商談を分解すると、評価できる場所が増える

一例として、商談を次のように整理できます。

  1. 現在の状況を理解する
  2. 悩みや希望を深く確認する
  3. お客様が目指す状態を明確にする
  4. その状態に合う提案を考える
  5. 判断に必要な条件や情報を伝える
  6. 疑問や迷いを確認する

これは会話の順番を厳密に固定するための台本ではありません。お客様の話の流れに合わせながら、必要な確認ができているかを振り返るための目安です。

例えば「提案が弱い」という評価では、本人は何を変えればよいか分かりません。しかし「希望する状態を確認する前に商品の説明へ進んでいた」と分かれば、次回に見直す行動が具体的になります。

「どこが悪いか」より「どこを確認するか」

商談の振り返りでは、担当者の性格やセンスを評価するのではなく、観察できる行動を確認します。

質問の目的が明確だったか。お客様の回答を受けて、次の説明を選べていたか。重要な説明が抜けていなかったか。疑問を確認する前に決断を求めていなかったか。

こうした確認項目があれば、スタッフ自身も自分の商談を振り返りやすくなります。実際に、商談の構成を整理して段階ごとにフィードバックする中で、スタッフが自発的に録音データを提出する変化もありました。

録音を扱う際は、顧客への適切な説明・同意、保存期間、アクセス権限などに配慮する必要があります。

言葉を揃えるより、伝える理由とタイミングを揃える

営業研修では、成果につながりやすい質問や表現を共有することがあります。ただし、言葉だけを暗記しても、その言葉を使う理由が分からなければ、商談の中で適切に活用できません。

たとえば、お客様の理解を確認する質問は、形式的に「はい」を集めるためのものではありません。お客様が本当に納得しているか、疑問が残っていないかを確かめるために使うものです。

必要な情報を適切な場面で伝えられるようにする。そのために、質問の目的と判断基準を共有することが大切だと考えています。

改善後に見られた変化と、数字の受け止め方

私が関わった改善の取り組みでは、成約率が20パーセントポイント改善し、新規契約における契約単価が2万円上がりました。また、改善した状態は3か月継続し、年間平均値の底上げにもつながりました。

ただし、商談の構造化だけでなく、重要な言葉の共有やスタッフの理解を深める取り組みも並行して行っています。そのため、これらの数値を商談の分解だけによる成果と断定することはできません。

また、ここで示した数値は過去の業務経験に関するもので、YOHAVAが顧客企業に提供したサービスの成果ではありません。具体的な比較対象や母数を示せないため、他社でも同じ結果になるという意味でもありません。

この経験から感じたのは、結果の数字だけでなく、何を変え、スタッフがどう理解し、どのように行動が変わったかを併せて見る重要性です。

最初から完璧な営業マニュアルを作る必要はない

最初の取り組みは、直近の商談を数件選び、進め方の違いを確認することでも十分です。

うまくいった商談とうまくいかなかった商談を比べ、確認できていた情報、説明のタイミング、お客様の反応を整理する。そこで見つけた一つの課題について、次の商談で試す方法を決めます。

一度で正解を作るのではなく、記録を残して改善を繰り返す。こうした進め方であれば、スタッフの個性を残しながら、共通して大切にしたい基準を育てていけます。

数字を分解し、商談を分解する

成約率が低いとき、最初から担当者の話し方だけを問題にする必要はありません。

まず、問い合わせから成約までのどの段階に課題があるかを確認する。そして商談に課題がありそうなら、会話の流れを分解し、どの情報が不足していたのか、何を改善できるのかを考える。

数字が悪いから人を変えるのではなく、数字と行動を見ながら、改善できる仕組みを考える。

それが、小さな会社で営業改善を進めるときに大切な考え方だと思います。